カテゴリー: うつ病

みなさんは、新型うつ病という病気を聞いたことがありますか？
最近この言葉を耳にするようになりました。
ではこの新型うつとは一体何なのでしょうか?

それは新型うつ病とは、従来のうつ病とは原因や症状が異なるものです。
新しいタイプのうつ病ということで新型うつ病と呼ばれています。

新型うつ病はこのような症状です。

・２０代～３０代に多い
・会社に行くと症状が現れる
・休日に元気になる
・過食気味
・いらだちの矛先を他人に向ける
・夕方に症状が現れる

こういったことが新型うつの特徴です。
新型うつ病は、自分が嫌だと感じた時に体調が悪くなるようです。
年代も大体２０代～３０代に発症しやすいという特徴があります。

そして、従来のうつ病であれば、自分を責めます。
これがうつ病の般的傾向です。

ですが、新型うつ病は違います。
責めるのが自分ではなく他人を責めるのです。
周りとしてはちょっと厄介です。

また、会社にいる時は気分が悪いようです。
ただ元気になるときもあります。
それは、仕事が終わったり、休日の日などです。

ちょっと都合が良すぎるような気がしますが
これがこの新型うつの特徴なのです。

この新型うつ病も従来のうつ病と同じようにそのまま放置していると危険です。
放置したままにしておくと、ますます症状が悪化します。
それで新型うつが治りにくくなります。

ですのでこの新型うつもできるだけ早めに専門家にご相談しましょう。

うつ病になると最悪で働くことができなくなります。
そうなった場合、会社をクビにならないか心配になることでしょう。
ワタシだったらそのことが心配になります。

では果たして、うつ病は解雇理由なるのか。
答えはうつ病で解雇というのは、不当解雇になります。

基本的にはの話ですがね。
ただ、務めている企業の就業規則によって違ってきます。
場合によっては企業の就業規則次第では解雇を受諾しなければいけないこともあります。

例を挙げると
就業規則に「２ヶ月間休職しても体調が戻らない場合は、自然退職しなければならない」と書かれていたとします。

この場合では、２ヶ月以内に出社しないといけません。
うつ病を治してです。

それで、２ヶ月以内で治らずに出社できない場合はも考えられます。
その場合は、解雇されても文句が言えないのです。
ちょっと理不尽のような気もしますが仕方がありません。

まあ就業規則に休職に関する具体的な事柄が書いていない場合にはこのようなことはありません。

この場合でうつ病による休職が原因で解雇されるのは不当解雇に当たります。

ただ、うつ病と解雇理由の関係は非常に難しい問題といえるでしょう。
一般的に会社と従業員で揉めるケースが多いです。
最後は裁判沙汰になるケースも珍しくありませせん。

それでも、うつ病という病気だけが原因で会社が従業員を解雇することはできないのです。
このことは確かですのでうつ病というだけで解雇を受け入れる必要はありませんよ。

うつ病になると、精神的にも塞ぎがちなります。
もう駄目だと思ってしまう人もいるかもしれません。
ですがそれは思い込みです。
決して、そんなことはありませんよ。

うつ病は治る病気なのです。
勘違いされているかたも多いのですが^^;

このような思い込みから、実際にうつ病になると、「うつ病はもう治らない」と信じこんでしまいまう。
それで治すことを放棄してしまうケースもあるそうです。

こういったことがうつ病の怖い所でしょう。

うつ病になる原因は人によって異なります。
ですが、何かしらのストレスがきっかけで発症するのが一般的です。

例えば、
仕事のストレス、
家庭のストレス、
学校のストレス、
人間関係のストレス

などが一般的でしょう。
ワタシも仕事や人間関係でストレスを抱えております。

ではこの原因を解消することによって、うつ病が治るのでしようか？？
どうもそう簡単にはいかないみたいです。

原因を解消するのはもちろん必要です。
ですが、一度うつ病になってしまうと残念ながら、自分ひとりの力での克服は難しいようです。

自分一人では簡単に克服できるものではないのです。

自分ひとりで治そうとせずに、家族のサポートや恋人のサポート、医師のサポートを受けることが非常に大切です。

ですからまず最初に自分自身がうつ病だということをきちんと認識しなければいけません。

また、うつに限らず病気はすぐに治したいものです。
ですが焦ってはいけません。

うつ病はすぐに治そうとすると余計に悪化してしまうこともあるのですよ。
ご用心ご用心。

ですからうつ病は十分な回復期間が必要なのです。

うつ病もできるだけ早期治療が大切です。
そうすることで早期回復する可能性が高くなります。

ですから日頃から、自分の心や身体に注意を向けておきましょう。
そして異変を感じた場合は、すぐに専門家に相談することをおすすめします。